こんにちは！
飲食店の未来を創造する情報をお届けする「UTAGE（うたげ）」です。
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、飲食店は再び営業時間の縮小を余儀なくされるなど、厳しい状況が続いています。
飲食店は、生き残る為に様々な工夫を行っていますが、自店の努力だけでは限界があるのも事実です。
このような状況を受け、飲食店を守る為に支援策を打ち出している企業を増えてきました。
特に飲食店と深い関係にあるビールメーカーは、各社、個性的なサービスを打ち出しています。
例えば、サッポロビールは飲食店を支援する為の電子商取引(EC)サイトを開設しました。
取引のある飲食店が出店し、お店の自慢の一品を紹介しています。
注文が入ると、宅配業者を通じてお客様にお届けするサービスで、飲食店の売上アップに貢献しています。
そこで今回は、ビールメーカーによる飲食店への支援サービスを紹介し、どのように活用することで売上にアップに繋がるかを考えてみます。
なぜ、ビールメーカーが飲食店を支援するのか
新型コロナウイルスの影響により、飲食店は多大なるダメージを受けていますが、店内営業は縮小し、テイクアウトやデリバリー、通販などに活路を見出していますが、この状況で飛び火しているのがビールメーカーです。
「とりあえず、ビール！」という掛け声に代表されるように、ビールメーカーは飲食店での消費に支えられています。
実際、今年３月以降、各社軒並み売上を落としています。
飲食店向けの業務用需要は「ビール市場の半分」とも言われており、ビールメーカーが売上を伸ばすためには、飲食店の元気を取り戻すことが必要です。
そのため、ビールメーカー各社はお客様の足が飲食店に戻るよう、飲食店の支援に乗り出しているのです。
ビールメーカーによる飲食店への支援サービス3選
① #星に願いを
まず紹介するのは、「黒ラベル」でおなじみのサッポロビールが開発した外食専門ECストア「#星に願いを」です。
「外食の新しい楽しさ、飲食店の思いの詰まった味をお届けします」をコンセプトに、自社でECサイトを運営しているサッポロビール取扱店から参加を募り、それぞれのお店が出品する逸品を販売するというサービスです。
公式SNSの情報発信やオリジナルキャンペーンを通じて、集客と購買促進を図り、店内飲食以外の収益アップを目的にしており、ストア開設から１週間余りで20店舗以上の商品を出品しています。
ECサイトを立ち上げたものの収益化に至っていない飲食店は多いと思いますが、このサッポロビールの取り組みは、とても画期的だと思います。
自社のECサイトの運営に悩んでいる方は、出品を検討してみてはいかがでしょうか。
② CRAFT BEER PASSPORT
次に紹介するサービスは、キリンビールが運営する「CRAFT BEER PASSPORT」です。
月額2,800円(税込)の会員費を支払うことで、全国の「Tap Marché(タップマルシェ)」取り扱い店でクラフトビールが、月～金曜日で１日１杯楽しめるサービスです。
飲食店は、クラフトビール１杯分の費用負担で新規顧客やリピーターの獲得が期待でき、一定の売上も見込めます。
また、自店舗で新規登録した場合、会員が支払う月会費は自店舗に還元されるので、安定的な売上にも繋がります。
(運営会社から飲食店への振込手数料などは別途発生します)
お客様はクラフトビールをお得に楽しむことができ、飲食店は安定的な収入を得られる可能性があります。
新たな集客施策の1つとして、おすすめしたいサービスです。
③ さきめし
サントリーでは、株式会社Gigiが運営する「さきめし」と連携し、飲食店の支援を行っています。
「さきめし」とは、飲食店のチケット(食券)を先に購入し後で食べに行くサービスです。
飲食店にとっては、すぐに売上が上がるので営業を続けるための貴重な資金になります。
また、チケットの購入はお客様からの「来店の意思表示」なので、モチベーションアップにも繋がっています。
「好きな飲食店を応援したい」というお客様の意欲も高く、日本ギフト大賞の飲食店応援賞を獲得するなど、
より広がりを見せているサービスです。
営業資金を集めるというのはもちろん、お客様との関係値づくりにも効果的なサービスだと思います。
お客様とともにこの局面を乗り切りたいという飲食店は、活用してみてはいかがでしょうか。
飲食店への支援サービスの効果的な使い方とは
①お取引のあるビールメーカーに相談する
まず、「お取引のあるビールメーカーに問合せる」ことから始めてみましょう。
今回ご紹介した「サッポロビール」、「キリンビール」は、自社のビールを仕入れている飲食店向けに支援を行っています。
いずれも大変魅力的なサービスですが、ECサイトの有無や業態などによって活用できるかが決まるので、どのように活用するのが自店にとって効果的なのかを、営業担当者に相談してみてはいかがでしょうか。
②お客様がお店に行きたくなる情報を発信する
また、「サントリー」が行っている「さきめし」は、同社とお取引がなくても導入ができるサービスです。
お客様の中には、飲食店を支援したいと思っている方も多くいらっしゃいます。
そのような方に対して、「次回来店時に、どのような飲食体験をお約束するのか」を明確に伝えることで支援者が集まると思います。
数ある飲食店の中から、支援したいと思ってもらうためには、お客様に「このお店を応援したい！」と思ってもらえる情報を発信する必要があります。
③オリジナルのキャンペーンも同時に企画する
ビールメーカー各社、魅力的なサービスを提供しており、さまざまなキャンペーンも企画しています。
しかし、ビールメーカーの企画に乗っかるだけでは他社との差別化を図れず、効果が上がりくいと考えます。
そこでオリジナルのキャンペーンを企画して、相乗効果を狙いましょう。
例えば、「CRAFT BEER PASSPORT」に新規入会したら、
クラフトビール1杯無料に加えて、次回来店時に使えるクーポンをプレゼントするなど、「このお店にまた行きたい！」と思ってもらうための工夫が大切だと思います。
おわりに
今回は、ビールメーカーによる飲食店への支援サービスについて紹介しました。
新型コロナウイルスの影響は大きく、飲食店にとっては厳しい局面がまだまだ続きます。
そんな中、このようなサービスは重要な役割を果たし、営業存続の助けになると思います。
しかし、ただ導入するだけでは効果を発揮しません。
「支援したい、また行きたい」と思ってもらうための工夫をしながら、飲食店への支援サービスを活用していくことが大切です。
今回の記事をきっかけに、自店舗にマッチしたサービスを導入し、厳しい状況を乗り越えてほしいと切に願います。
これからも「UTAGE」では飲食店様の売り上げ、利益アップに貢献する情報を発信していきます。
